東京地下鉄（東京メトロ／東京都台東区）は3月27日、電車がブレーキをかけたときに発生する回生電力をさらに有効活用する2つの省エネ施策を、2025年度から実施すると発表した。
東京メトロ全線で変電所電圧を適正化するとともに、駅補助電源装置の制御方式を変更するなどの取り組みを行うことにより、合計約4870トン／年のCO2削減効果を見込む。
データを活用した2つの省エネ施策
具体的な取り組み概要は、以下の通り。
き電電圧の適正化実証を全線に拡大
変電所・車両が保有するビックデータを分析・見える化した結果、最も回生効率が高い「き電電圧」（列車が走行に使用する電気の電圧）を特定することに成功。2025年度から全線で長期的な「き電電圧」の適正化実証実験を開始する。
同実証は、2023年12月から、有楽町線飯田橋駅〜新木場駅間を対象に実施しており、当該区間の使用電力量が3％程度削減された。2024年4月以降は丸ノ内線、東西線、半蔵門線、副都心線に対象を拡大した。これらの路線においても、一定の効果が得られたため、2025年度からは対象路線を日比谷線、千代田線、南北線にさらに拡大し、全線で長期的な実証実験を開始する。
この取り組みにより、CO2換算で約4500トン／年の削減効果を見込む。
駅補助電源装置の制御方式を変更
同社は、回生電力有効活用設備として、駅補助電源装置（20台）、電力貯蔵装置（4台）、電力回生インバーター（3台）を導入しているが、これらの装置について、これまでに得たデータを分析し、逐次フィードバックすることで最適な整定値の見直しを行い、さらに回生電力を有効活用していく。
特に、使い切れない回生電力を、駅の照明や空調、エスカレーターなどの施設やその他鉄道施設用の電力に変換する駅補助電源装置について、その制御方式を電車線電圧を検知し制御する方式から、電車線電圧の波形を検知し制御する方式へ変更する。
2024年4月から西船橋駅で実施してきた実証試験で、制御方式の変更によって活用できる回生電力が40％程度向上できることが明らかになり、これを受け、すべての駅補助電源装置の判定方式を変更することとしたという。
同社は、この取り組みにより、CO2換算約370トン／年の削減効果を見込む。
（出所：東京メトロ）
【引用】
環境ビジネス. https://www.kankyo-business.jp/news/fdfff38e-4f26-4947-956b-4ea7dc36a2c9
