気候変動の「自分ごと化」依然広がらず　博報堂、最新調査結果

2024年1月からのキャンペーン期間中に、「気温上昇を1.5℃に抑えるべき」というキーワードを含む関連情報にふれたと回答した人は28.8％で、前回調査（30.2％）から1.4ポイント減少した。

（出所：博報堂DYホールディングス）

キャンペーンや気候変動に関する情報にふれたことで、脱炭素に対し「関心が高まった」と回答した人は約8割に上った。

関心が高まった理由では、「複数の記事や番組、SNS投稿などで報道されていたから」（43.9％）が最も多かった。

そのほか、「記事や番組、SNS投稿などで気候危機の具体的な出来事や影響を知ったから」（30.5％）、「記事や番組、SNS投稿などで脱炭素について具体的なアクションがわかったから」（15.5％）といった回答などが伸長。より身近な影響や具体的な行動の呼びかけが重要であると、同社は分析している。

（出所：博報堂DYホールディングス）

ストレートな表現ほど、気候変動の関心を高める傾向

調査では、国連広報センターが推奨する気候変動抑制のために個人でできる10の行動「ActNow」に関する質問も行った。

「どの程度実践しているか」を聞いたところ、キャンペーン認知者は非認知者と比べて、いずれの実施率も10ポイント前後高い結果となった。

特に「環境に配慮した製品を選ぶ」では、認知者は63.4％／非認知者は40.4％、「周囲の人に参加してもらうように呼びかける」では、認知者は41.2％／非認知者は18.8％と、20ポイント以上の差が開いた。

また、「どのようなメッセージにふれると脱炭素に向けた行動に移すと思うか」を尋ねた結果、最多は「近い将来、日本は亜熱帯化し、日本の四季は失われます」（25.9％）。次いで、「このまま温暖化が進むと、日本は、災害級の台風に毎年見舞われます」（23.4％）となるなど、ストレートに気候危機を伝える表現が上位に挙がった。

（出所：博報堂DYホールディングス）